イタリア野菜の生産販売着手へ 広域連合 農業を再構築し価値創出

南信州経済

[ 2017年 10月 30日 月曜日 17時34分 ]

イタリア野菜を使った料理を味わう参加者ら

 飯田下伊那14市町村の若手職員らで構成する南信州広域連合「マーケティング研究会」は、自信と誇りの持てる農業の再構築を目指し、イタリア野菜の生産と販売に本格着手する。29日に事業内容を提案する説明会を豊丘村内で開き、直売所や協力農家ら10人余が参加。試験栽培したイタリア野菜を実際に味わいながら、具体化に向けて意見交換した。

 リニア新幹線の開業や三遠南信道の開通を見据え、持続可能な地域づくりを目的に昨年度発足した同研究会。南信州の魅力や価値をどう見出すかを検討し、新事業を提案した。

 特に地域基幹産業の一つとして再構築する農業分野は、所得増額や専業農家・農業従事者の増加を目的に「都市のニーズを捉えた生産」でイタリア野菜の栽培に着手。市場調査による取引先の拡大や科学技術などを利用することで目的の達成を目指す。

 同研究会農業分科会に所属する高森町役場の宮沢嵩さん(33)は東京、名古屋でイタリア野菜についての市場調査を行い「開拓の予知があると判断した」と報告。本年度は農家の協力を得て7市町村で約10品目の野菜を試験的に栽培し、来年度は試験販売も含む実行計画に移行する。

 宮沢さんは「農業に適した自然環境で質の高い農産物を少量多品種生産し、新しい中山間地域型農業のモデルを構築したい」と述べ、年明けから事業に協力する農家を募る方針。プロジェクトを指導してきたマーケティングフォースジャパン(東京)の横山秀樹社長(55)は、広域連携に期待した上で「平地や標高の高い多様な地域性を生かし、リレー生産で効率よく生産できるのでは」と助言した。

 会場ではイタリア野菜を使ったサラダや炒め物が振舞われ、味を確かめた。メキャベツとサボイキャベツを試験栽培している高森町下市田の松村修平さん(65)は「育ち方はゆっくりなように感じ、標高が低いので虫が心配」と感触を語り、「受け入れ体制が充実すれば、拡大の可能性はある」と話した。

  

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